通販全体の売上高のうち、「EC事業」の売上高は、前年同期比1.9%減の43億円だった。
カタログ通販、テレビ通販、ECの売り上げの一部で構成される「クロスメディア事業」の売上高は、一部計上方法の変更があり、同12.5%減の32億円だったという。
物価高騰と、生活防衛意識の高まりから、自宅用の高級食料品の需要は減少傾向にあるとしている。大きなシェアを占める「母の日」商戦の売り上げは、”コト消費”や”持参”といった傾向への回帰が進んだことから若干のマイナスとなったそうだ。
ECにおいては、昨年来、オンラインストアの魅力の向上に取り組んできたという。
化粧品の品ぞろえを拡充。各店で行っていた出荷作業の共通倉庫一元化による配送リードタイムの短縮などにも取り組んだとしている。
同社は今後も引き続き、顧客のニーズに基づいた、展開ブランドの拡充や、特徴あるサイト・アプリづくり、利便性を高める取り組みを推進するとしている。
実店舗を持つ強みを生かし、店頭とECの相互送客を行い、顧客接点を創出していくという。新規顧客の獲得や、売上高の増大につなげるとしている。
2025年2月期中には、化粧品の独立したECサイトを構築する予定だという。