テレビ通販事業は販売効率を重視し、媒体放映枠を削減した結果、「ダイレクトマーケティング事業」の売上高は同10.4%減の35億9200万円(テレビ=同43.2%減の9億3100万円、EC=同7.1%増の12億2800万円)だった。一方、営業利益は1億1900万円(前年は3億2700万円の営業損失)となり、黒字回復した。
セールスマーケティング事業は、店舗ルートにおいて韓国コスメが好調で、売上高は同3.1%増の99億5700万円(生協=同3.2%減の61億5500万円、通販=同21.2%減の15億200万円、店舗=同68.6%増の23億100万円)だった。
2025年5月期は、クラウドファンディングやECサイトでの販売を強化するほか、定期購入型の商品を開発し、新規顧客開拓を図る。