アパレル・雑貨事業は商品価格にメリハリを付けたことや、商品力を強化したことなどにより、レスポンス率が改善した。新規顧客数や稼働顧客数も前年同期と比べ増加した。
グロース領域の化粧品健康食品事業の売上高は、同9.3%減の67億5000万円だった。新規顧客の獲得数は前年同期と比べ増加に転じた一方で、定期コースの売上高が前年同期と比べ減少した。グルメ事業の売上高は同0.1%減126億9000万円、ナース関連事業の売上高は同1.3%減の66億4000万円になった。
プロパティ・ホテル事業は、国内旅行需要やインバウンド需要が増加したことなどにより大幅な増収となった。競合他社が人手不足で苦戦する中、強みである外国人人材の補充により、高稼働を維持することができたという。
封入・同送サービスやフルフィルメントサービスなどを提供するデータベース事業の売上高は、同1.1%増の82億9300万円だった。アパレル・雑貨通販事業における媒体発行数が減少したものの、既存クライアントへの営業強化が功を奏したことや新サービスを展開したことなどにより増収増益となった。