オンワードホールディングス、OMOサービスが好調 EC売上高9.2％増の516億円

「23区」などのファッションブランドを展開するオンワードホールディングスの2025年2月期のEC売上高は、前期比9.2％増の516億5900万円だった。OMOサービスの利用拡大や、オンワード樫山の新ブランド「UNFILO（アンフィーロ）」の伸長が奏功したという。EC化率は同0.7ポイント減の29.0％だった。

OMOサービス「クリック＆トライ」サービスの導入店舗数は、2023年度末から16店舗増の413店舗となり、導入率は64％となった。既存の導入店舗の売上高は、未導入店舗と比較して同15％上回っている。今後も導入店舗の拡大を継続する方針だ。

自社ECサイトなどを販路とする「UNFILO」が、デジタルを軸とした販促施策により新規顧客を増やし、売上高を同93.1％伸ばした。

「次世代の基幹ブランドとして、高成長を持続する投資を続ける」（取締役 財務・経理・IR担当 吉田昌平氏）方針だ。

2024年10月に連結対象となったカジュアルブランド「WEGO（ウィゴー）」は、端境期の商品企画や販売施策を改善し、営業黒字化を実現した。単体売上高は128億2800万円だった。EC化率は約20％で、他社モールの依存度が高いという。

「若年層やインバウンド顧客に人気があり、ポテンシャルのあるブランドだ。まずは売上高500億円（国内400億円、海外100億円）を早急に達成し、EC化率を30％に高める。越境ECにも注力する」（保元道宣社長）と説明した。

実店舗を含む連結売上高は同9.9％増の2084億円と好調だったが、気候変動への対応に課題を残したという。

「夏の長期化など、消費マインドと商品MD（マーチャンダイジング、販売計画）にずれが出てしまった。一定の対応はできたものの、計画を下回る結果となった。2025年度は気候変動に柔軟に対応できる商品企画力を高める」（保元社長）と話した。