通販事業における売上高は同0.4%減の389億9300万円、セグメント利益は同3.1%減の52億円と減収減益だった。上期は前年を上回る推移だったが、下期は気候変動などの影響で苦戦したという。
「足元も回復がなかなか見込めない中で推移している。一方で、販促費の抑制などは計画通りに進み、経常利益はなんとか確保できた」(鶴見知久社長)とコメントした。
eコマースセグメントの売上高は同12.7%減の152億8100万円、セグメント利益は1億6300万円(前期は11億8400万円のセグメント損失)だった。前期のリストラ効果が奏功し、黒字転換した。
物流代行、決済代行、マーケティングサポートを手がけるソリューション事業の売上高は同24.9%増の312億2300万円、セグメント利益は同26.7%減の8億8900万円となった。eコマース事業の減収分をカバーし、全体の成長をけん引した。