通販事業における売上高は、同0.8%増の1285億9700万円だった。営業損益は10億1000万円の営業利益(前期は2億5100万円の営業損失)だった。
アパレル・雑貨通販事業においては、仕入れ原価の上昇や紙と印刷コストが高止まりしたことを受け、収益性を重視し紙媒体の発行数量を減らすなど広告宣伝費の抑制を図った。新規顧客数は獲得効率の改善により増加したものの、稼働顧客数は既存顧客のリピート率が計画に届かず横ばいとなった。
アパレル・雑貨通販事業について、「創業で本業なので熱意をかけてやる。紙カタログとネットのシナジー、ブランド力強化、ビジュアルの改善に取り組む」(安野清社長)と話した。
化粧品健康食品、グルメ、ナース関連の専門通販事業は同2・6%の減収となった。化粧品健康食品の定期購入の継続低下や仕入れ原価の上昇などを要因としてあげている。
化粧品健康食品について、「ネット広告規制強化により新規顧客獲得は伸び悩んだ。リピート改善を目的として主力商品リニューアルとクリエーティブを強化する」(同)と説明した。
データベース活用事業の売上高は、同2・4%増の171億1800万円だった。封入・同送サービスにおいて新たなサービスの展開や既存クライアントへの営業強化が奏功したという。