阪急キッチンエール関西、2025年3月期は横ばい 新規会員数は増加

阪急キッチンエール関西(本社大阪府、桐山秀基社長)の2025年3月期売上高は、前期比0.2%減の67億円だった。

会員増によって売り上げを増加させるため、ベースとなる店舗での販促や新聞折り込み広告を強化した。8月からは、H2Oグループ顧客へのアプローチを強め、11月にはテレビメディアを使った販促を実施したことで、新規入会者数、3月末の会員数ともに前年よりも増加した。

年間で最も売り上げが見込める12月(迎春・クリスマス商戦)や2月の節分商戦は順調に推移した。客単価は上昇したものの、稼働会員の月平均は前年水準で推移し、月稼働率は低下した。その結果、商品売上高は前年を上回ったものの、全体の売上高は、「宅配手数料無料キャンペーン」(4～8月実施)による手数料収入の減少で前年比で減収となった。

2026年3月期の新規会員獲得策として、優良顧客が多い年齢層をターゲットとした販促を拡大するほか、百貨店外商の顧客やペルソナカード会員、学校や高齢者施設などへのアプローチを強化する。

マス販促からターゲットを絞った販促にシフトして既存施策を効率化する。

既存会員の稼働促進策としては、ネット会員に対して、入会時に加え定期的にカタログを配布し、販促物の商品同梱などアナログな情報発信やECサイトのUI・UXの改善、カタログを軸とした販促を拡大させる。

商品企画の再構築と買い物の利便性の向上策として、他のネットスーパーにはない付加価値商材や、百貨店商材を中心に購入動機につながる商材を拡充する。さらに、日常使いの商品を絞り込み、重い商品など宅配向き商材を充実させる。