【訪販売上高ランキング2023】 TOP50社を公開 245 社合計は1兆6933億円実質成長率は1.52ポイントプラスに

本紙がこのほどまとめた、「訪問販売実施企業売上高ランキング」における、245社の合計売上高は1兆6933億4300万円となった。前年と比較可能な86社の実質成長率は、1.52ポイントのプラス成長となった。2022年の実質成長率は、3.65ポイントだったことから、成長率は鈍化している。コロナ禍が収束した2023年は、対面営業や催事、セミナーなどの活動が行えるようになり、各社は積極的にリアルでの活動を再開した。ただ、経済情勢の変化も著しく、原材料や物流などコスト上昇の影響を受けた一年でもあった。（訪販売上高ランキングは記事の最後に）

上位50社中21社が増収

訪販企業売上高ランキング上位50社中、増収となった企業は21社だった。

「販売方法」別に増収企業をみると、宅配が7社と最も多く、次いで訪販6社、NB5社で、宅配企業の増収が目立った。

宅配企業の中でも、富士山の銘水は大幅に伸長し、前期比30.4％を記録した。浄水型ウォーターサーバー「every　frecious（エブリィフレシャス）」のニーズが引き続き拡大していることが増収要因になったという。

訪販企業は、太陽光発電を販売するJAPAN HOME WANDの増収率が前期比16.6％増、次いで住居時間が16.3％増となった。それぞれ売上高は100億円を超え、毎年、着実に成長を続けている。

NBでは、上位50社で2桁増収の企業はなく、グラント・イーワンズが前期比6.6％増、次いでニナファームジャポンが3.0％増だった。

ポーラは二桁減

一方、上位50社中、減収となった企業は9社。

減収率が大きかったのは、化粧品訪販最大手のポーラの12％減だった。ショップ数や路面店サロン店舗などの販売拠点が減少傾向にあり、顧客数も前期21.9％減少する結果になった。

次いで、減収率が高かったのはオイシックス・ラ・大地（大地を守る会）の7％減だった。価格の適正化で購買単価は上昇したものの、受注頻度が低下し、外出機会の増加などが要因で減収となった。

全体は12％の増収率

訪販企業売上高ランキングに掲載した245社のうち53社が増収だった。増収した企業の増収率の平均は12.8％。NB主宰企業の増収が最も多く26社となった。次いで訪販の12社だった。

ＮＢ主宰企業の中でも、「栄養補助食品」を主力商品とする企業の増収が目立った。訪販は、リフォームや太陽光発電を販売する企業の好調ぶりが目立った。