EC化率は1.7ポイント減の同27.7%、うち自社ECが占める割合は同6.7ポイント減の78.8%となった。EC化率の低い「WEGO」を含むようになったことが影響しているという。
EC事業においては、自社ECの取り寄せができるOMOサービス「クリック&トライ」と、OMO型店舗「オンワード・クローゼットセレクト」が売り上げに貢献している。
ブランド別では、ECやマーケティングの投資に注力したカジュアルブランド「WEGO」や新規開発商品が好調だったD2Cブランド「UNFILO」などが全体をけん引した。
「主力ブランド『23区』については、百貨店の客数が伸び悩む月があったが、ECサイトの利用は順調だ。『WEGO』のECプラットフォーム作りは道半ばだが、すでに一定の成果が出ていて、今後も伸びていくと期待している」(保元道宣社長)と話した。