日本住宅総合開発、能登半島地震で支援 社内に災害支援チーム発足

太陽光発電や蓄電池を販売する日本住宅総合開発（本社愛知県、加藤皇大社長）は1月9日、「令和6年能登半島地震」の被災地支援として、被災地で必要となる支援物資を提供した。

行政機関などからの要請に応えつつ準備を進め、第1弾として、飲料や食料、使い捨てカイロ、オムツ、衛生手袋、生活用品などの支援物資を届けた。

支援先は石川・輪島市で輪島市町野地区の東陽中学校に提供した。


▲届けた支援物資（写真は一部）

届けた物資支援は、「水やお茶などの飲料を1400本」「カップラーメンなどの食料630食」「ゴム手袋1万1500枚」「使い捨てカイロ1140枚」「オムツ2050枚」「歯ブラシセットや消毒液等の生活用品1985点」を1月9日に届けた。

同社では、社内に災害支援チームを発足。住宅設備や電気設備などの生活インフラに携わる企業として、引き続き、行政機関や業界団体と連携を図りながら、必要な支援を行っていくとした。