IKホールディングス、 中間売上が2.5%増 韓国コスメが好調で

IKホールディングスの2025年6-11月期（中間期）連結業績は、韓国コスメの販売が好調だったことから、売上高が前年同期比2.5%増の74億4100万円だった。「ダイレクトマーケティング事業」におけるテレビ通販の売り上げの割合は前年同期から5ポイント減った一方、ECは計画よりも伸び悩んだがプラスだった。

「ダイレクトマーケティング事業」の売上高はテレビ通販の減少で、同23.3%減の15億2200万円。チャネル別ではテレビが同69.2%減の1億9200万円、ECが同11.3%増の7億1800万円だった。

「セールスマーケティング事業」の売上高は同12.2%増の59億1700万円。ルート別では、韓国コスメを販売する店舗販売が同33.7%増の19億5300万円、生協ルートが同1.7%減の29億1700万円、通販向けが同21.0%増の10億2300万円だった。

広告宣伝費は、テレビ通販の出稿を見直したことで対売上高率は8.6ポイント低下した。物流費はテレビ通販の低下で商品単価が下がったことに伴い、0.7ポイント上昇した。

テレビ通販子会社のプライムダイレクト（本社愛知県）の売上高は同28.3%減の9億1100万円だった。

2026年5月期の通期連結業績は売上高が従来よりも10.4%減の147億円（前年比3.4%減）、営業利益が30%減の3億5000万円（同17.6%減）にそれぞれ下方修正した。

各部署に分散していたODM機能を集約し、専門性と効率を高めていく。大手通販会社や小売りパートナーとのODM連携強化を進めるほか、戦略的なコラボ商品の開発で売り上げ向上を目指す。

1月16日の決算説明会で、長野庄吾社長は「テレビ通販事業を徐々に縮小している。ECについては、当初の想定よりも伸びきれていない」と下方修正の理由を説明。2月1日にはプライムダイレクトをアイケイに吸収する組織再編を行うことで、ECにおけるストック型の事業を伸ばすとしている。