日本住宅総合開発、能登半島地震の支援実施 災害支援チームで第2弾

太陽光発電や蓄電池の販売を行うスマートハウス事業などを展開する日本住宅総合開発（本社愛知県、加藤皇大社長）は1月25日、2回目となる能登半島支援を同月13日に実施した。

第1弾の支援は1月9日に行い、社内に災害支援チームを設けて支援物資を提供した。物資提供は、被災地の自治体ホームページに掲載された救援物資の受け入れ情報に基づいて対応した。

支援物資の選定は、東日本大震災で被災した社員の経験と自治体のホームページに掲載されている救援物資の受け入れ情報をもとに物品を決定した。

2回に渡って同社が支援した物資は、「約6000本の飲料水」「カップラーメン1900食」「お菓子7456個」「ゴム手袋やカイロ、おむつなどの日用品1万2940点」「衣類品225点」「医薬品2800錠」などを提供。支援先は石川・輪島市で、提供場所は輪島市立東陽中学校とした。
　
同社に設けられた災害支援チームは、20～30代の男性8人、女性2人の計10人の社員が対応。今後、日本各地で災害が発生した場合には、被災地域や行政の指示に従いつつ、必要な支援活動を可能な限り実施していくとした。