「一般呉服」については、既存顧客との接点強化や収益管理、休眠顧客復活などの施策の積み重ねが奏功した。一方で、前期に実施した店舗網の一部閉店により、受注高は前年同期比8.9%減となった。
「振袖」販売とレンタルについては、重点施策であるデジタル広告施策への転換の成果が着実に表れており、来店客数は前年同期比と計画対比でも大きく伸長した。また、店舗営業施策を連動させた新戦略が稼働したことから、振袖に関する受注高は前年同期比36.2%増となった。
利益面は、粗利益率は前年同期と比較して1.9ポイント上昇し61.2%。在庫構成の見直し、販売単価の適正化などを通じて、主要商材の原価率が改善した。また、不採算店舗の統廃合や適切な広告・販促費の見直し、間接コストの最適化など、一連のコスト構造改革の効果もあり営業利益は1億8200万円(前年同期は5億300万円の営業損失)と黒字に転換した。
