エナジーソリューション関連機器を製造販売するアイシン(本社愛知県、吉田守孝社長)は2026年4月から、ガス事業者を通じて、家計負担の軽減に寄与する家庭用燃料電池「エネファームtype S」の流通を開始する。太陽光発電の売電から自家消費に切り替えたいユーザーのニーズに対応する。
「エネファームtype S」は太陽光優先モードを起動して太陽光の発電出力をリアルタイムで測定し、出力に応じてエネファームの発電出力を自動で調整する。晴れや曇りの日の昼間はエネファームの発電を抑制して太陽光発電で発電した電力を優先的に自家消費に回すことを可能にした。
電力購入量の削減と光熱費の抑制に貢献し、FIT満了後の低単価で売電を続けていくよりも、家計負担の軽減に寄与するという。
「エネファーム」の設計は、大阪ガスや東京ガス、ENEOSの登録商標で、製品は、同社とと大阪ガスが商品化した家庭用燃料電池となっている。その他にも、京セラやノーリツ、パーパス、リンナイなどの技術も活用して製造されている。
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