ロート製薬、小児近視調査結果発表 意識と行動にギャップ

ロート製薬は、愛知県大府市と共同で実施した小児近視に関する調査結果を発表した。この調査は、2025年11月15日と16日に市内の小学1年生から6年生136名とその保護者を対象に行われた。

調査によると、保護者の約9割が子どもの近視対策の必要性を認識しているが、実際に対策を行っている家庭は半数未満であることが明らかになった。約3割の児童が眼鏡やコンタクトレンズを使用しており、その主な理由は近視とされている。


▲眼鏡・コンタクトレンズの使用率および利用用途

休日にデジタル機器を2時間以上使用する家庭は約半数にのぼる一方、屋外活動を2時間以上行っている家庭は約2割にとどまった。これにより、デジタル機器の使用時間が長く、屋外活動が不足していることが示唆される。


▲デジタル機器利用時間と屋外活動時間の分布


▲デジタル機器利用時間と屋外活動時間の分布

保護者の8割以上が子どもの視力を把握していると回答しているが、その多くが学校健診に依存していることがわかった。近視対策を日常的に講じたいと考えている保護者は多いものの、実際に対策を行っているのは約半数にとどまっている。具体的な対策としては、「照明環境の調整」や「デジタル機器使用時間の管理」が中心であり、「屋外活動の促進」や「眼科での定期受診」は3割未満であった。


▲子どもの視力の把握の程度


▲近視対策における意識と実行度の乖離


▲家庭で実施されている近視対策

ロート製薬は、今回の調査結果をもとに、今後も大府市と連携し、家庭で無理なく継続できる近視対策行動の啓発を強化する方針を示している。また、地域と連携しながら、子どもと保護者が自らの目の状態を正しく理解し、主体的に守ることができる環境整備を進めるという。


※本記事の制作にあたってAIを活用しています。