【会員限定 2026年版 訪販健康食品売上高ランキング】市場規模は3058億円超 実質成長率は前年比4.5％プラス成長

本紙はこのほど、訪販・ネットワークビジネス（NB）主宰企業などの対面販売企業を対象に、2025年における健康食品の売上高（2025年1～12月の間に迎えた決算期の売上高が対象）を調査、80社をランキング形式で掲載した。80社の合計売上高は、3058億4900万円となった。前年と比較可能な26社の実質成長率は、前年比4.5％のプラス成長となった。

前年と比較して増収が明らかだったのは17社、減収は9社だった。

フォーエバーリビングプロダクツジャパンやナチュラリープラスといった大手NBや、シナジーワールドワイド・ジャパン、ダイヤモンドライフなどの中堅NB企業の増収が市場の成長をけん引した。

需要自体は堅調

大手NB企業からは、「物価上昇の影響をうけつつも、需要自体は堅調」とする意見が聞かれた。

2026年については、世界的なインフレや為替レートの変動、物価上昇や収入の伸び悩みなど、経済全体の不透明感を指摘する声も聞かれた。

【業界分析化粧品訪販】刷新で新規・売上大幅拡大

対面販売の化粧品メーカーでは、健康食品を新発売したり刷新したりすることによって、新規顧客や売り上げが大幅に拡大しているケースが目立つ。

サロン販売のCPコスメティクス（本社東京都、児玉晃洋社長）では、2025年に「ビタミンC」「乳酸菌」のサプリを発売したところ、若年層向けの新ブランドとも相まって、新規顧客が前年比で20％以上増加した。

同社では、新規顧客を伸ばした代理店の成功事例を全国に横展開する戦略を立てている。

ナガセビューティケァ（本社東京都、鳥江孝治社長）では、ロングセラーのドリンク「BMロイヤル」「ベルマッシュ」をリニューアルしたところ、キャンペーンでの売り上げが、前年比で30～60％増加したという。

「若年層開拓」「容器の軽量化」といった戦略的な施策が功を奏した格好だ。NMNなど、単価が2万～10万円の高単価な製品が安定して売れるケースもあるようだ。

【業界分析 ネットワークビジネス】開発数と品質で攻勢

ネットワークビジネスは大手、中堅ともに2桁成長する企業が目立つ。20％以上の成長を達成した企業は6社となった。各社の主力製品は異なるため、独自の成長を続けていることが読み取れる。

腸内環境改善やプロテイン関連などの製品を販売する企業の業績は好調だ。

一方、好調な企業は、製品の開発数や品質などで違いを出している。

活動の現場では、30～40代の比較的若い女性の会員の活躍が目立ち始め、未経験者が台頭する事例も出てきた。副業（月10万円以内）で登録する会員が増え始めており、主宰企業の中には、毎月の製品購入代金に相当する報酬を得られるところから働きかける取り組みも増え始めた。

【業界分析 宣伝講習販売】消費者の買い渋りを懸念

宣伝講習販売各社は、物価高に伴う仕入れコストの上昇が予想され、消費者の買い渋りが懸念される。

健康食品に大きなトレンドはなく、キノコなどの免疫系をテーマにしたサプリメントのほか、ローヤルゼリーやビタミン、カルシウムといった一般的な成分を使った製品の支持が高い。来店客はシニアが多く健康意識が高いものの、店舗の雰囲気やスタッフの接客品質を優先する傾向があり、有力な購入動機につながっている。

メリーマートの事件は一時的に逆風だったものの、影響は限定的だった。口頭による説明は広告表示に該当するという認識を現場の社員や外部講師に徹底することで、業界への信頼を取り戻す必要がある。


＜調査方法・表の見方＞
▽売上高は100万円単位で記載、100万円未満は切り捨てた。増減率は小数点第二位以下を四捨五入した。増減率の▲はマイナスを表す。表中の「－」は不明、もしくは算出不能。

▽「健康食品売上構成比」とは、全体の売上高に占める健康食品売上高の割合。主力ジャンルは、売れ筋商品のアンケート結果や本紙取材を基に、独自に選出した。


＜企業注記＞
売上高に※印がある場合は本紙推定。◎を付けた企業の注記は以下の通り。
▽サンクスアイ＝グローバル売り上げを掲載。
▽ポーラ＝ポーラの委託販売チャネルの売り上げのうち、健康食品の売り上げを推定。