一方で、経費の圧縮や税金費用の計上などを経て、最終的な当期純利益は3倍近い、1億6452万円となり、前事業年度から大幅なプラスを記録している。
部門別の業績では、全体の大きな割合を占める化粧品部門の売上高が同9.6%減の22億6977万円と落ち込んだ。スキンケア製品は、同11.4%減の18億9940万円だった。2025年12月にふきとり用化粧水や集中保湿パックなどの新製品を投入し顧客満足の向上に努めたものの、全体を牽引するには至らなかった。
強化製品の「レッドパワー セラム」は出荷数が1万9058セットと復調したが、「ホワイトパワー セラム」やレギュラー製品が低調に推移した。
メークアップは、同1.2%増の2億823万円だった。2026年2月に発売した「チュリエ プレミアムセット」が寄与し、微増を確保した。
ヘアケアでは、同1.4%増の1億4333万円となり、微増で推移した。
健康食品などの美容補助商品については、新製品の不在が響き、売上高は同11.8%減の3億4247万円となった。
同社によると、国内の化粧品業界全体はインバウンド需要の好調などから回復の兆しを見せているが、訪問販売市場は、生活様式の変化に伴う離客やチャネルを横断した企業間競争の激化により、縮小傾向が続いているとしている。
若年層の新規顧客・販売員の獲得や「ネットで気軽に購入する消費者ニーズへの対応が、今後の重要な成長課題となっている」としている。
