「一般呉服」については、顧客基盤への取り組み強化や運営効率の見直し、商品ラインアップの拡充などにより平均単価は上昇し収益性は改善した。一方で、前期に実施した店舗網見直しの影響により、受注高は前年比1.7%減の35億1600万円だった。
「振袖」販売とレンタルについては、集客施策と店舗営業施策の連動強化により、来店者数と受注高が伸長し、受注高は前年比27.9%の18億円と大幅に増加した。
利益面では粗利益率は前年同期と比較して2.8ポイント上昇し61.5%となった。在庫構成の見直し、販売単価の適正化などを通じて、主要商材の原価率が改善した。また、不採算店舗の統廃合や適切な広告・販促費の見直し、間接コストの最適化など、一連のコスト構造改革の効果もあって、営業利益は2億5900万円(前年同期は営業損失7億3400万円)と黒字に転換した。
