ヤマダホールディングス、エディオンと経営統合へ 業種・業界を超えた競争に対応

ヤマダホールディングスは6月5日、エディオンと持株会社方式による経営統合に関する基本合意書を締結したと発表した。

家電小売業界を取り巻く事業環境が変化し、主要コストも上昇していることから、持続的な成長に向けて抜本的な事業変革が不可欠と判断したという。

「オンライン販売をはじめとする通信販売の拡大」「新規参入企業の登場」「異業種からの参入の増加」により、顧客の購買行動や価値観が多様化しているという。

こうした中、業種・業界の垣根を超えた競争が急速に激化していることも、経営統合に踏み切った要因の一つだったとしている。

統合後の連結売上高は、約2兆5000億円、EC売上高は、本紙推定で1500億円。事業規模は大きなアドバンテージとなり、共同仕入れによる仕入れ原価などの低減を通じた効率化や、各種手数料、備品など、多様なコストの削減を模索していくとしている。