【本紙調査】対面化粧品販売市場の景況感とコスト上場 中東情勢による出荷制限「今後来る」が4割

本紙はこのほど、化粧品の対面販売実施企業に対して、対面販売市場の市況感やコストアップなどに関するアンケート調査を実施した。気になる、ホルムズ海峡の封鎖を起因とした中東情勢による影響について、商品の原料や容器の出荷制限について、「今後影響を受ける」と回答したのが40％に上った。目下、停戦に向けた協議が進められていると報道されている。一刻も早く正常化することを期待したい。

「横ばい」基調続く

アンケート調査では、過去一年間の対面販売の市況感について、54・5％（6社）が、「横ばいだった」と回答した。

「やや上向いた」と回答したのが、27.2％（3社）だった。

インフレや原価高騰、販売チャネルの多様化をマイナス要因として挙げる声が挙がった。

これから1年間の市況感については、「横ばい」が54.5％（6社）、「やや上向く」が36.3％（4社）だった。

インフレや消費マインドの減退を挙げる声が多い一方で、「フェムケアなどの今までになかったジャンルのニーズが拡大している」などといった、ポジティブな意見も聞かれた。

停戦後も値上り続く

コストアップについては、容器・内容物（成分）・容器以外の資材・物流費など、化粧品のさまざまなコストが上がっていることが分かった。

販促に使用するカタログの紙やインクのコストも、中東情勢を背景に値上がりしているそうだ。

値上がり幅は、10～20％の値上がりを指摘する声が多かった。紙については、30％を超える値上がりを訴える声もあった。

中東情勢を背景とした出荷規制が、「すでに出ている」と回答した企業も2社あった。

米国とイランの停戦合意後も、安定的に原油が供給されるようになるまで数カ月から半年程度かかると言われている。容器や原料の値上がりについては、今後も一定期間継続するとみられる。

さらに、一度値上がりした原料や資材価格は、値下がりするケースは多くないと言われている。値上がりした状態で、事業継続していくための施策を展開していく必要があるだろう。