メディプラス、子会社が原料販売開始 抗炎症機能を肌ケアや口腔ケアで

化粧品通販のメディプラス（本社東京都、池尻大輔社長）の子会社で、化粧品の原料開発を手掛けるメディプラス製薬（本社東京都、内田恭平社長）は9月1日、独自のオゾン安定化技術から開発した化粧品原料「オゾン化機能性コンプレックス（OFC）」の法人向け本格販売を国内外で開始した。抗炎症機能を有しており、スキンケア製品や口腔ケア製品に配合可能だという。自社工場の生産体制を強化し、国内外の化粧品メーカーやOEM・ODM企業、原料商社への供給に乗り出すとしている。

OFCは、酸素とグリセリンを反応させてオゾンを安定状態に保つ独自技術「オゾネーション」によって製造されるという。

メディプラス製薬は1973年の創業以来、医療・歯科領域で培った研究知見を基盤としており、抗菌性や皮膚バリア機能、抗炎症などの領域で研究開発が重ねてきた。原料の製造にはRSPO認証（マスバランス）のグリセリンを採用し、環境負荷にも配慮しているという。

2026年3月には、皮膚科学の査読付き学術誌「Cosmetics（コスメティクス）」において論文が掲載されるなど、皮膚の恒常性維持に関する研究評価を高めているという。

同成分はこれまで、メディプラスの看板商品「メディプラスゲル」をはじめとするグループ内の8品目にのみ配合されてきた。

外部からの原料供給の要望が高まったことを受け、自社工場「オゾネーションラボ」の生産・供給体制を増強し、外販に踏み切ったという。

今後、スキンケアやヘアケア、ボディケアなどの製品のほか、将来的には口腔ケア分野への展開も視野に入れているという。

営業面では原料商社との連携やOEM企業へのバルク提案、メーカーへの直接商談を行っていく考えだという。国内外の展示会出展を計画しており、すでにサンプルの依頼・提供が始まっているとしている。