アパレル・雑貨事業の売上高は、同18.1%減の348億2200万円だった。円安や、原材料・資材の価格高騰の影響を受け、仕入れ原価が上昇した。コスト高に対応するため、商品価格の見直しや、紙媒体の発行量の抑制を行なった。商品の値上げにより、受注単価は上昇したが、レスポンスは鈍化傾向になった。
化粧品健康食品事業の売上高は、同0.5%増の74億4600万円だった。国内ECを中心とした新規顧客獲得効が好調に推移した。一方で、成長性を重視し積極的に広告を展開し減益となった。
グルメ事業の売上高は、前年同期比横ばいの127億500万円になった。ワインや日本酒は高い販売実績を維持し、同ジャンルでの売上高日本一の位置を確保している。
「注力セグメントの一つであるグルメ事業では、圧倒的な商品開発力を武器として、継続的に成長を実現している。おせちは前期に32万台を出荷している。今期は前期を上回ることを想定している」(安野清社長)と話す。