今年7月から継続実施している役員報酬の減額措置を含め、固定費の削減に努めたが、連結売上高も同10.6%減の320億5100万円となった。
ECやカタログを中心とする通信販売事業においては、カタログ配布戦略の見直しや、LINEとSNSを活用した販促など、顧客接点再構築の取り組みを実施したものの、期待通りの効果を得られなかったとしている。平年より気温が高い日が多く、季節商材を中心に受注が計画を大きく下回ったこと、在庫消化促進のためのセールを行ったことも減収の要因として挙げた。
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