【特集 戦略問われる住設訪販】メッドコミュニケーションズ 24年売上高は143億円に 若手の成長と付加価値ある提案がカギ

住設訪販のメッドコミュニケーションズ（本社東京都、佐々木洋寧社長）は堅実な成長を続けている。 24年12月期の同社の売上高は、前期比約20%増の143億円になりそうだという。入社後2～3年の若手の営業人材の成長が著しいことが、好調の要因だとしている。同社では、微細なマイクロバブルを発生させる機能の付いたエコキュートなど、量販店ではメリットを伝えづらい製品を提案している。対面営業の付加価値を活用できていることが、好調な業績つながっているようだ。

対面の提案が強み

メッドコミュニケーションズの24年12月期の売上高のうち、蓄電池・太陽光の売り上げが約50億円、リフォームが約80億円、ヘルスケアが約13億円だったという。
　
物価上昇の影響を受けることは、ほとんどなかったとしている。
　
メッドコミュニケーションズでは、量販店で販売している、住設系の商材とは競合しない戦略をとっている。
　
例えば、同社が提案しているIHクッキングヒーターでは、通常の丸形のIHヒーターを備えたものではなく、長方形の四角い形状のヒーターを備えた製品が人気だという。
　
同社の人気のキッチン設備としては、モニター付きの製品も人気だとしている。同製品では、グリルの内部の焼き加減を外から確認できる。
　
こうした、量販店では展示しづらいが、一定のニーズがある製品を対面で提案し、確実な受注へとつなげているという。
　
メッドコミュニケーションズの親会社で、施工会社のメッドエンジニアリングなどを傘下に持つメッドホールディングスのグループ売上高は、前期比約20%増の176億円となった。


奨学金財団とＭ＆Ａ

　
メッドホールディングスでは25年春ごろをめどに、学生の奨学金を支援する公益財団法人を設立する計画だ。夢や希望があるが、経済的に恵まれない学生を支援するのが目的だという。優秀な若者を支援し、同社の「人財」獲得にもつなげたい考えだとしている。
　
「公益財団法人　佐々木洋寧奨学金財団」の理事長には、メッドホールディングスの佐々木社長が就任する。幻冬舎の見城徹社長らが理事を務める予定だという。
　
奨学金の詳細な条件は検討中としているが、審査を通過した学生に対しては、月額10万～20万円程度の、生涯返済不要な奨学金の支援を行う予定だとしている。
　
メッドホールディングスでは25年4月に、120人の新卒社員が入社する予定だ。入社予定の社員に営業現場で活躍してもらえるよう、若手を重点的に育成できる環境を整えているという。
　
同社では、リフォーム・建設関係のM&Aも積極的に検討しているそうだ。
　
24年7月には、長野県で住設関係の販売を行う橋本（本社長野県）を子会社化していた。