カンリーが提供するのは、実店舗の集客を一元管理できるツールだ。グーグルマップやホームページに掲載する情報を、一つの管理画面にひも付けて管理できる。
グーグルマップでは、1店舗につき、1アカウントを保有することができる。グーグルに、店舗のオーナーであることを申請すると、店舗の公式アカウントとして、グーグルマップ上に情報を配信することができるという。
カンリーのシステムを使うと、複数の店舗の情報を一括で更新できるという。グーグルマップ上に投稿された、各店舗の口コミ(レビュー)について、各店舗に返信の権限を付与することも可能。本社だけが返信できるように管理することもできるという。
ヤマノでは、代理店が運営するサロンの中から、「デジタル施策推進代理店」を募っている。デジタル施策推進代理店は、グーグルマップにサロン情報を投稿する施策に協力するのだという。手を挙げた180店舗の代理店のサロンのアカウントに対して、ヤマノ本社では週2回、新商品情報や美容情報などを投稿している。
山野の各サロンは、グーグルマップの店舗のアカウントに、サロンの営業時間を記載したり、写真をたくさん載せたりしているという。サロンの顧客に対しても、グーグルマップのサロンの情報欄に、口コミを投稿するように促しているそうだ。
ヤマノでは、カンリーのシステム導入に当たって、参加する代理店を対象にした説明会を、Zoomを使って20回以上開催。グーグルマップに投稿する内容や頻度などについて、繰り返し説明を行ったという。説明会では、カンリーの担当者も複数回登壇したとしている。
ヤマノでは、「カンリーのカスタマーサポートの担当者が支援してくれたおかげで、デジタルツールに不慣れな代理店も、積極的にグーグルマップに情報を投稿できるようになった。代理店は、サロンの運営やお客さまの接客で、ウェブの情報更新まで手が回らないことが多いが、カンリーのシステムを使えば、本社が定期的に各サロンの情報を更新することができる。代理店のサポートにつながっている」(広報PR部倉本淑子マネージャー)と話す。
カンリーでは、「サロンなどの実店舗を持つ企業にとって、グーグルマップは『次のホームページ』だと言っていい。チラシをポスティングした時に、顧客はグーグルマップで情報を調べる時代になった。MEO対策をしないと、ウェブ集客は難しくなるだろう」(カンリー事業本部マーケティング部神田大成部長)と話している。