利益率の高いD2C商品の取り扱いを拡大したとともに、各種セールの実施や新生活アイテム、季節商材を継続的に投入した。そのことにより、家具や家電、生活雑貨などの販売が好調に推移。粗利率も向上したとしている。
一方、ECサポート案件を手がける、グループ会社のカンナートにおいて、大型案件の納品があったものの、前年同期の営業利益の水準には至らなかったことから、セグメント利益は減少したとしている。
同社は今年1月29日に中期経営計画を発表している。ECマーケティング事業においては、利益率の高いD2C商品の開発に注力し、営業利益率を3年で1.5%以上改善する見込みだとしている。