既存顧客を対象とした「一般呉服」については、前期中に店舗網を見直して一部店舗を閉店した結果、受注高は前年同期比1.0%減だったが、計画と比べて順調に推移した。
「振袖」販売とレンタルは、重点施策として前期より推進してきたデジタル広告施策への転換の成果が表れており、来店客数は前年同期比と計画対比で大きく伸長した。店舗営業施策を連動させた新戦略が稼働し、従来にない販路が拡大した結果、振袖に関する受注高は前年同期比20.6%増となった。
利益面では、原価率の見直しにより原価の適正化が進んでおり、粗利益率は前年同期と比較して2.0ポイント上昇し60.4%となった。また、継続して進めてきた不採算店舗の閉店統合や広告・販促費の見直し、間接コストの最適化など、一連のコスト構造改革の効果が収益改善につながっているという。