阪急キッチンエール関西、中間期売上高は5.0％減 新規獲得会員は減少も単価は増加

阪急キッチンエール関西（本社大阪府、桐山秀基社長）の2025年4-9月期（中間期）売上高は、前年同期比5.0％減の30億円だった。

3月に実施した百貨店外商カードの変更に伴ってキッチンエール内の外商顧客の稼働が減少したことや、2024年8月の南海トラフ注意報で伸長した売り上げの反動を受け、売り上げは前年に届かず苦戦した。

4・5月に在庫不足で低迷したコメについては、6月以降に関西フードマーケット経由で不足分を調達したことで売り上げは回復し、9月以降のコメ調達のめどもついたという。

9月末時点で会員数は大幅に増えているものの、前年に実施した大規模な新規獲得のための販促を見直し、購入単価の高いカタログ会員の稼働促進にシフトした。当期の新規獲得会員は前年同期に比べ減少したものの、顧客単価は上昇したという。

下期は、会員の稼働率の向上施策として、顧客ニーズに応じたプッシュ通知やデジタル販促に加え、ハガキなどのリアル販促を併用する。

2026・2027年以降をめどに、PCやアプリの再構築を計画するほか、クーポン販促の導入やSポイントとの連携で、グループ顧客の囲い込みと継続利用につながる販促を実施する。

商品の品揃えの再構築として、百貨店ブランド（梅田本店ブランド）の拡充を図り、9月から新たに「デパ地下カタログ」を作成した。また、物流オペレーションをメインに梅田本店ブランド展開のテストを実施するほか、百貨店ブランド以外でも高付加価値型の商品拡大を図る。