【インタビュー】日本シャクリー高杉茂男代表取締役執行役員社長、「新製品『ヴィヴィエクスプラス』がフィールドを活性化」

創立50周年を迎えた日本シャクリー（本社東京都）では、20-40代の新規会員の増加によって、2026年3月期は増収増益を見込んでいる。新製品「VIVIX +（ヴィヴィエクスプラス）」によるフィールドの活性化も期待される。高杉茂男代表取締役執行役員社長に語ってもらった。

──今期（2026年3月期）の業績の見込みについて。

売上高は微増で、利益面でも微増になる見込みだ。当社は、原材料・製造工程・最終製品の高品質をスタンダードに、しっかりと取り組んでいる。ボーナスについては、フィールドサポートプログラムの構造を変更し、ニューセールスにおいて、フィールドが頑張れるような報酬プランやインセンティブに全面的にシフトした。私は、営業本部長時代を含めて12年間当社に携わっているが、フィールドの状況はいまが一番良いと思う。

──新規ディストリビューター獲得数やスーパーバイザー数、アクティブ会員数の推移は？

ディストリビューター数はやや増加した。メンバー数は純第2四半期（2025年7-9月期）ではプラス傾向になった。ただ、トップリーダーのアカウントが減少した影響で、スーパーバイザー数は減少している。

──新規会員のオーダー（1万円以上の注文額）によって、1500円のボーナスを直上位の人が早期に得られる「ニューオーダーボーナス」を2025年1月から6月まで実施した。

パイロットで半年間実施したところ、当社の想定よりも10-15%増という結果となった。狙いとしては、スポンサリング数の増加だけでなく、セカンドオーダー、サードオーダー数のアップもあり、オートシップが想像以上に伸びて大ヒットした。早期にボーナスを獲得できる仕組みは新たな取り組みであり、20-30代の若年層に非常に反応が良かった。

──2024年10月に発売した機能性表示食品「アイ＆スリープ」が製品ランキングのトップ10に入るなど好調だ。この要因は？

健康食品や栄養補給食品業界でいままで使うことができなかった、「目」や「眠り」という語彙を使って、ディストリビューターが訴求できるようになったことが一番大きい。ディストリビューターに、説明していいこと、いけないことをしっかり提示でき、それを理解してくれたからだろう。

──12月1日に発売した「ヴィヴィエクスプラス」について（スーパーバイザー、グランドクラブについては11月15日に先行販売）。世界に先駆けて日本先行発売だったが、現状の売れ行きはどうか？

現状では、「ヴィヴィエクス（カプセルタイプ）」のユーザーの売り上げ占有率が60数%、「リキッドタイプ」は同32-33%だったが、カプセルタイプのユーザーがほぼ100%移行してくれるという現象が見受けられる。

▲「VIVIX +（ヴィヴィエクスプラス）」

これまで初回登録時の注文には、「ヴィヴィエクス」が含まれることは少なかった。それがいま、キャンペーン中ではあるが、25%超の増加となっている（12月10日現在）。

当社では、何年もかけて研究開発し、国内で唯一、レジュベトロールプラスブレンドコンセントレートに、NMNとアピゲニンをバランスよく配合したという独自の価値がある。客観的根拠があり、簡単にすぐできて、続けられるエイジングケアというメッセージは、他にはない特徴だ。

──「ヴィヴィエクスプラス」の発売に合わせて、「ニューオーダーボーナス」を導入した（実施期間2025年11月1日-2026年3月31日）。従来の1500円のボーナスを2500円に増額した。どのような効果を見込んでいるか？

今回、「ニューオーダーボーナス」を活用することによって、「ヴィヴィエクスプラス」を頒布して、新規会員にボーナスを支払っていきたいと考えている。ビジネスメンバーにとっては、高価格帯の製品がオートシップで継続することがベネフィット。当社にとっては、高価格帯の製品のユーザーが定着することがメリットになる。

──モデーアについて。米シャクリーが2025年5月23日、子会社を通じて、米モデーアのほぼすべての事業を買収した。現状はどうか？

日本に関しては、かなりのモデーア会員の方々が、シャクリーのメンバーに登録した。ただ、リーダークラスの人ではなく、ニューウエイズ時代からの製品愛用者（ヘビーユーザー）が多い。7・8月に新規登録した旧モデーア会員のうち、新たなスーパーバイザーが6人誕生した。

売り上げ状況としては、個数では「トゥースペースト」と「バブルバス」「ボディバー」が多い。売り上げ金額としては、「チョコレートミールリプレイスメント」が1位となっている。

今期の第4四半期から来期の前半までは、CRMを強化し、旧モデーア会員のリテンションを高めることにフォーカスしていきたい。

──次期（2027年3月期）の売上高の計画と施策は？

微増以上の増収とやや高めの営業利益率を達成し、増収増益をめざす。施策については、四半期に1回、新規会員登録の山を作ることは継続していきたい。

──2026年は健康食品の法改正の動きがある。

意味のある法規制であれば、厳しくしてもらってもいい。当社は蓄積した経験値があるから、乗り越えていける。