前年と比較可能な企業の比較では、前年調査のマイナス成長から一転、プラス成長に転じた。ただ、ほとんどの大手の増減率が不明であることから、今回の増減率は参考値として受け止めた方が良さそうだ。紅麹の影響も依然として残っているとみられる。
サントリーウエルネスでは近年、全社を挙げて既存顧客のロイヤルティー向上に注力している。既存顧客の維持により新規獲得予算を抑制しつつ、利益を確保する構造を築いている。売上高は未公表だが、本紙では前年並みを維持したと推定した。
ディーエイチシーは、ルテインやエクオールといったミドル~シニア向け製品が好調だったという。
現在は、「未来総研プロジェクト」を推進し、主力商品への顧客集約と新商品開発を進めているそうだ。前期の17品目から、品目数を倍増させる計画だという。
新興企業の急拡大

ビタブリッドジャパンの2025年2月期の全社売り上げは前期比7.2%増の126億2200万円。そのうち、健康食品の売上高は本紙推定で101億円だった。2026年2月期の全社売り上げとしては151億円を見込んでいるという。2026年4月2日に東京証券取引所グロース市場へ上場する。
同社の売り上げの約7割をダイエット訴求の「ターミナリアファースト」が占める。後続の機能性表示食品も急成長しており、一本足打法からの脱却が進んでいるという。
インフォマーシャル好調
健康食品マーケットでのオンライン広告のCPA(顧客獲得単価)悪化によって、再びインフォマーシャルの存在感が大きくなっている。
山田養蜂場では、2025年4月期の売上高が、前期比5.1%減の130億8000万円だった。2026年4月期はインフォマーシャルに再注力したところ、新規獲得に成功しているという。
2025年3月期の本紙推定の健康食品売上高が80億円だった、日清食品ダイレクトマーケティングでは、テレビショッピング(QVC)での販売が非常に好調で、主要販路へと成長を遂げているそうだ。QVCの放送1日で1億円以上を売り上げる日もあるという。
エバーライフは、主力製品「皇潤」などのインフォマーシャルが堅調で、2025年12月期の売上高が前期比で微増となったとしている。
ある広告代理店によると、「60~80代向けには、インフォマーシャルの方が圧倒的に反響が良い」という声もある。EC市場がレッドオーシャン化する中、打開策の一つとして、インフォマーシャルがより活発化していく可能性がある。
原料価格が3倍に
ホエイ原料の価格が3年前の3倍に高騰するなど、原料価格の高騰は続いている。製品価格への転嫁も引き続き行われているようだ。
中東情勢の状況によっては、輸送費のみならず、包装資材、サプリメントのアルミ袋、石油由来のプラスチック製品・フィルムなど、健康食品に関わるさまざまな物の価格が上がる可能性がある。今後の状況を注視したい。
<調査方法・表の見方>
▽「健康食品通販売上高ランキング」は、全国の通販企業を対象に調査を実施した。2026年2~3月に、調査票を送付し回収。本紙取材データなどから算出した売上高も加え、独自にランキングを作成した。
▽調査対象は、2025年1~12月の間に迎えた決算期の売上高実績。健康食品だけを取り扱う専業企業は全社売上高を、他の商品ジャンルも取り扱う兼業企業は健康食品部門の売上高を掲載した。一部の兼業企業は健康食品以外の商材の売上高を含む場合もある。
▽健康食品の対象範囲は、企業ごとに定義が異なる場合がある。
▽通販企業を対象にしているが、通販チャネル以外の「直営店」「卸売販売」「原料販売」などの売り上げを含む企業もある。
▽売上高が非公開の場合は、周辺取材や決算公告などをもとに推定した数字を用いた。
▽売上高は100万円単位で掲載、100万円未満は切り捨てた。増減率は小数点第2位を四捨五入した。
▽「健食売上構成比」とは、通販全体の売上高に占める健康食品売上高の割合。主力商品は、売れ筋商品のアンケート結果や本紙取材をもとに、独自に選出した。
<企業注記>
※は推定。◎を付けた企業の注記は以下の通り。
▽世田谷自然食品=化粧品、食品を含む売上高。
▽さくらフォレスト=化粧品、食品を含む売上高。
▽アクシージア=中国EC、化粧品を含む全体の売上高。
▽武内製薬=ECとOEM含む売上高。
▽ユーグレナ=2025年12月期におけるユーグレナ、エポラ、MEJの健康食品の売上高を推定。
▽エーエフシー=化粧品通販を含む売上高を推定
▽ヴェントゥーノ=化粧品を含めた全社売上高の推定値。
