【特集グラフで見る 機能性表示食品の届け出傾向】届出件数は前年比2割減

2025年の機能性表示食品の届け出件数（2025年4月～2025年12月19日付の届け出が対象）は、前年同期間比22.7％減の748件だった。機能性表示食品の届け出は、2025年4月から、適切な研究レビューの作成に関する国際指針である「PRISMA（プリズマ）声明2020」に準拠することが、ガイドラインで求められるようになった。それによって、4～6月度の届け出件数が大幅に減少。8月からは前年並み水準に回復しているという。新規に届け出があった機能性関与成分の種類は23種類となり、前年の20種類を上回った。SR（システマチックレビュー）による届け出の要件が厳しくなった一方で、挑戦的に新規成分で届け出を行う例が目立つ。

4月は激減

2025年度の届け出ペースは、新規の届け出の「PRISMA2020」準拠がスタートした4月から3カ月にわたって、少ない水準が続いた。4月の届け出が受理された件数は、前年が118件だったのに対して、4件と激減した。

「PRISMA2020」での届け出が受理された前例が少なく、スムーズに受理されなかったと考えられる。2025年3月1日から31日までの届け出件数は345件で、通常月の3倍近い数であったことから、「PRISMA2009」の前に駆け込みがあったと推測される。4月はその反動で激減したもようだ。

消費者庁によると、2026年3月時点では、例年と同じ水準で届け出が受理されているという。

機能性表示食品の届け出では、2026年3月末を期限として、自己点検報告を行う必要がある。2025年3月以前に届け出されたもののうち、すでに自己点検報告がされた届け出は、撤回を含む全ての届け出1万675件のうち、2254件（21.1％）だった。

2025年3月以前に届け出された機能性表示食品のうち、自己点検報告がされない製品については、機能性表示食品としての要件を欠き、実質的に機能性を表示して販売することができなくなるとしている。

成分別ではHMPAが2位

2025年4～12月の成分別の届け出件数では、「GABA」の92件が1位だった。「GABA」は前年同期間、累計のいずれでもトップとなっている。ただし、「GABA」の届け出件数は前年比44.3％減だった。

2位は「3-（4-ヒドロキシ-3-メトキシフェニル）プロピオン酸（HMPA）」「還元型コエンザイムQ10」「コエンザイムQ10」の三つで、それぞれ37件だった。

「HMPA」は、「コレステロールの減少」「血糖値の上昇抑制」といった、ダイエットにつながる機能性の表示が可能な素材だ。

ある機能性表示食品のOEM関係者は、「これまでは『ブラックジンジャー由来ポリメトキシフラボン』の届け出が多かったが、原料に独特の強いにおいがある。同じ機能で配合しやすい『HMPA』が好まれているのではないか」とみる。

「還元型コエンザイムQ10」「コエンザイムQ10」は、 大手食品メーカーのカネカ食品が、同じ商品名で複数の届け出を行っており、それによって届け出件数が多くなったとみられる。カネカ食品の届け出件数は、2025年の届け出件数が企業別で1位だった。



＜表の見方＞
▽今回作成した各表は、消費者庁の機能性表示食品の届け出情報のデータベースで公表されているデータを基に本紙がまとめた。

▽2015年4月1日～2025年12月19日の情報が対象で、集計は2025年3月18日の時点。それぞれの表によって集計期間は異なる。集計期間は各表に記載した。

▽全ての表の集計には、撤回された製品を含んでいる。

▽「DHA・EPA（EPA・DHA）」には、「DHA、EPA」など、DHAとEPAの両方を含むものを集計した。「DHA」や「EPA」のみを機能性関与成分とする製品は含まない。