【2026年訪販化粧品売上高ランキング】64社合計売上高は約3337億円 インフレとコスト高がのしかかる

本紙がこのほどまとめた「2026年版化粧品訪販売上高調査」では、ランキング化した64社の合計売上高は3337億8700万円となった。円安やトランプ関税など、さまざまな理由でインフレが進み、消費者の消費マインドが減退傾向になっている。中東情勢の影響もあり、原材料費や物流費などが高騰し、事業者の足かせにもなっている。各社は周年などを記念して主力商品のリニューアルを図り、販売員のモチベーションの刺激や、価格の引き上げを図っている。

増収企業は14社

2025年の訪販化粧品市場では、大手が減収基調だったとみられる。対面販売チャネルの化粧品の売上比率を明らかにしていない企業でも、販売員数やショップ数の減少に関するコメントが聞かれた。

ランキング化した64社のうち、増収したことが明らかになったのは14社だった。一方、減収が明らかだったのは7社だった。





シーボンやフォーデイズ、ヤクルト本社などが、年商50億円以上の企業として増収した。

ジュポンインターナショナルでは、コロナ後の販売店をフォローする施策が奏功し、前期比120％増の38億円となったという。

前期比27％増となったQUALIA（クオリア）では、トップリーダーのリクルートが成果につながっているそうだ。既存会員のリピート購入も、化粧品売り上げの増加につながっているようだ。
 
そのほか、ニナファーム・ジャポン、ナチュラリープラス、フォーエバーリビングプロダクツ ジャパン、DAIYAMONDLIFE、リフウェルなどが増収した。

今後、対面の化粧品販売市場では、高齢化がさらに進んでいく。そんな中、販売員や顧客の若返りを図るケースが増えており、成果につながっている企業もある。

消費者が商品を通販やECで購入するのに、AIが代行するという時代が間もなく到来すると言われている。

無機質に自動的に効率よく商品が流通するようになる時代の中で、対面で購入する楽しさがもっと重要になるだろう。

若年層の顧客開拓でも、「AIにできない楽しさ」を提供できる企業が、今後は成長していくのではないか。


＜調査方法・表の見方＞
▽「訪販化粧品売上高ランキング」は、全国の訪問販売実施企業が対象。アンケート調査や取材をもとに売上高を算出して独自に作成した。売上高の回答がない企業は周辺企業への取材結果などを基に推定した。推定数字には「※印」を記載した。

▽調査対象は、2025年4月から2026年3月の間に迎えた決算期。化粧品専業企業は全社売上高、化粧品以外の商品ジャンルも扱う企業は化粧品部門の売上高を掲載した。

▽売上高は百万円単位。増減率の％は少数点第2位を四捨五入した。▲はマイナスを表す。表中の「－」は不明、もしくは算出不能。

▽化粧品の定義は「スキンケア、ベースメーク、メーキャップ、ヘアケア、クレンジング、せっけん、香水、バスケア」

＜注記企業＞
※は推定。◎を付けた企業の注記は以下の通り。

◎ポーラは2025年12月期のサロンチャネルの売上高のうち、化粧品だけの売上高を推定した。

◎ノエビアは健康食品やOEM事業の売上高も含む。

◎アフロゾーンジャパンは決算期を3月から12月に変更したため9カ月間の変則決算。