Yahoo!ショッピング、楽天市場などの店舗では、ポイントを還元する効果的な販促施策の展開により増収で着地した。
「特にYahoo!ショッピングは、『超PayPay祭』などの大型キャンペーンに積極的に参加したこともあり、売上高は一時的に大きく伸びた。現在、伸び率自体は落ち着いてきたものの、主要モールの中では依然として高い成長率を継続している。楽天市場なども前年並みの水準を維持している」(市村智樹社長)と話す。
2026年5月には、SNSやメールで気軽にギフトを贈れるAnyReach社が提供するeギフトサービス「AnyGift(エニーギフト)」を導入した。同7月には、トリドリおよび同社のグループ会社であるniks(ニックス)と連携し、「ECカレント」のTikTok Shopにおいて、インフルエンサーの動画配信を活用した販売を開始した。
「どちらも実績が着実に出始めており、今後の成長に向けた手応えを感じている。TikTok Shopに関しては、どういう動画が見られて、どういう訴求がいいのか分かってきている。仕組みの習得や構造把握のための投資として継続している。将来的には自社運用を視野に入れ、多くのフォロワーを持つインフルエンサーとの提携も考えている」(同)と話す。
今後はシステム関連への投資についても視野に入れている。さらにECの仕組みを活用した新規事業の検討を進めているという。
